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自分で建物表題登記を行い、建物表題登記の費用を0円に

「建物表題登記の教科書 新築戸建編 」は、

新築の一戸建ての建物や、賃貸アパートや賃貸マンションのような非区分建物の建物表題登記を

自分で登記するためのマニュアルです。

※分譲マンションのような区分建物には対応しておりません。

 

マイホームを新築する際に、建物表題登記が必要になります。

建物表題登記を業として行うことができるのは土地家屋調査士だけですが、

土地家屋調査士に建物表題登記を依頼すると、建物の形状や床面積によりますが、7万円~20万円ほどします。

  ※100㎡くらいの建物の多くの建物表題登記の費用は、8万円前後

自分で建物表題登記を行うことで建物表題登記の費用を0円にすることができます。

 

 

建物表題登記は、『自分でする』のが原則なのです

建物表題登記は、自分ですることができないと思われていますが、

実は、自分ですることが法律で原則となっているのです。

 

建物表題登記を申請する登記所(法務局)では、

誰が、どの登記を申請したか受付帳を見るとわかるのですが、

建物表題登記を自分で行う人が年々増えていることがわかります。

 

自分で建物表題登記ができることを知っている人は、自分で建物表題登記を行っているのです。

 

 

 

自分で建物表題登記を行う問題点とは

自分で建物表題登記を行えば、建物表題登記の費用は『0円』になります。

しかし、自分で建物表題登記を行うには、1つ問題があります。

 

それは、『建物表題登記の正しいやり方をどうやって知るか』ということです。

 

思いつく方法としては、

・ネットで建物表題登記のやり方を調べる

・書店で建物表題登記の専門書を購入する

があります。

 

この方法で、効率良く、正しく登記ができるでしょうか。

 

ネット上で、自分で登記をされた方のブログなどをよく見かけるようになりましたが、
曖昧な内容が多く、間違った解釈も多いのが現状です。

 

建物表題登記の専門書は、分厚く詳しく書いてありますが、専門家向けの書籍です。
専門家でも理解するのが難しい専門書です。

登記を知らない方にとってはかなり難しいです。

そして、図面の書き方は載っていません。

 

建物表題登記を申請する登記所(法務局)にて相談することが可能ですが、

登記所の営業時間は平日の17:15までです。

土日休みの会社員が登記所(法務局)に行くには、会社を休む必要があるでしょう。

登記所に5回足を運んだ人がいましたが、登記のために5日も有給を使って休むなんて、節約の意味がありません。

 

また、建物表題登記は、図面作成があり、難易度が高いため、登記所(法務局)で相談しても門前払いをされるケースが多いです。

登記所(法務局)の登記官や相談員も多忙であり、教えることは困難なのでしょう。

 

 

そして、1番重要なことが、

建物表題登記を、誤った方法で行い、損することです。

 

損をする例を少し紹介します。

・建物の床面積を間違え、税金を過大に支払う損をする

・所有者を間違え、本来支払う必要のない贈与税を支払うことになり大損

・土地の境界線を間違い、隣に土地を取られ大損

 

節約したつもりが、自らのミスにより、金銭的に損をすることがあります。

 

紹介した3つ事例は、専門書ですら書かれていないことです。

ましてや、ブログなどでは書かれていません。

 

建物表題登記を正しい方法で効率よく行うための建物表題登記マニュアルとは?

2005年、建物表題登記を自分でされた人にアンケート調査を実施。

 

以下の問いに回答していただきました。

「建物表題登記のマニュアルに求めるものは何ですか?」 

 

・登記の専門書は、専門家向けのため、専門用語の説明がなく読み解くのに苦労した。、

 素人が理解できるように専門用語の説明が欲しい。イラストや図を多く使ったマニュアル。

 

・会社を休まずに自分で登記ができるように、郵送申請や郵送での受け取りに関して書かれたマニュアルがあると良かった。

 

・古い情報に惑わされたため、最新の方法が掲載されたマニュアルがあれば、ミスをしなかった。

 

・法務局で3回相談したが、面倒そうにされ、相談しづらかったので、相談が可能なマニュアル

 

・インターネットで調べて建物表題登記のやり方を知ろうとしたが、断片的な情報が多く、調べるだけでも一週間もかかった。

  その情報が間違っていて苦労したので、正しい最新の情報が掲載されているマニュアルがあると便利。

 

・図面の作成は、動画で説明した方がわかりやすい。

 

・CADが使えない人でも図面がかけるマニュアル。

 

・所有者の持ち分について、具体的に解説が欲しい。

 

・何をどの順序で、どのタイミングで行うのか、ネット上に細かい情報がないので、効率よくできる順序とタイミングを説明してほしい。

 

 

 

 

建物表題登記の教科書 (建物表題登記マニュアル) 開発~販売~改良 の歴史

2006年  アンケート結果から、これらの要望を全て満たすマニュアル

       建物表題登記の教科書 開発プロジェクトがスタート。

       建物表題登記の専門家である土地家屋調査士を含む開発チームが、マニュアルの開発に着手。

2010年   プロトタイプの完成後、度重なる改良を重ね、

2010年   モニターを募集し、実際に使用していただき、商品の問題点を洗い出し改良、

2011年6月 完成

2011年7月31日 初版販売

2011年11月 改訂

2012年1月 改訂

2012年3月 改訂

2012年6月 改訂

2012年9月 改訂

2013年5月 区画整理地に対応

2014年5月 改訂

2015年7月 改訂

2016年9月 改訂

2017年12月 改訂

2018年4月 改訂

2018年11月 改訂

2019年1月 改訂

2020年1月 改訂

2021年8月 改訂

建物表題登記のマニュアル 最新である理由

 

 

建物表題登記の教科書 (建物表題登記マニュアル) の特徴

建物表題登記の教科書は、

自分で建物表題登記を行う際に、ミスを防止し、効率的にできるよう以下の特徴があります。

 

・素人にわかりやすいよう、イラスト・動画を導入

・忘れがないようチェックシートを導入。

・不要な情報を可能な限り省き、要点をまとめることで、短時間で理解が可能。

・建物表題登記において最も難易度が高い、図面作成は、CADを使わずに、手書きで作成できるよう体系化し、それを動画にて解説。

・仕事を休まずに申請や受領ができるよう、郵送を使った方法を掲載。

・最新の情報を掲載。

・間違えた際の修正方法を掲載。

・行うこと毎のタイミングを説明。

 

建物表題登記の教科書(建物表題登記マニュアル)の目次

建物表題登記の教科書(建物表題登記マニュアル)は、

『本書』と『サポートページ』の2つから成ります。

本書では、使用頻度が高いものを厳選し掲載。

サポートページでは、個別のケースに対応できるよう数多くの事例を掲載し本書を補います。

      ※サポートページは、閲覧期間が購入から一年間

 

建物表題登記の教科書(建物表題登記マニュアル)は、

全部で、284ページを超えますが、

文字が大きくイラストや書式などが多く、すらすらと読むことが可能です。

また、半分くらいは、事例紹介であり、関係する事例のみ読み、他は読む必要はありません。

 

例えば、

屋根のページだけで12ページありますが、そのうち必要なページは1ページでしょう。

建物の種類のページだけで8ページありますが、そのうち必要なページは1ページでしょう。

 

レアケースにも対応させたため、ページ数が増えましたが、

必要のないページは読まずに、進めることが可能です。

 

 

建物表題登記の教科書 (建物表題登記マニュアル) 本書 A4サイズ 162ページ

C-0  はじめに 【必ずご覧ください】
使用許諾契約
【C-0-1】本書の目的と購入者様へのお願い
【C-0-2】登記の教科書の仕様・利用法
【C-0-3】チェックシートの利用法
【C-0-4】サポートページの利用法
【C-0-5】わからない場合
【C-0-6】お問い合わせ方法

A-1  建物表題登記の手順
【A-1-1】建物表題登記の全体のフローチャート
【A-1-2】建物表題登記を行う際の注意点

A-2  建物表題登記を行う理由
【A-2-1】建物表題登記を行う理由

A-3 事前調査をしましょう
【A-3-1】 建物表題登記の事前調査とタイミング
【A-3-2】登記を行う建物を特定し、行う登記を判断しましょう
【A-3-3】建築確認通知書のコピーを取得しましょう
【A-3-4】管轄登記所を特定しましょう
【A-3-5】登記所(区画整理組合)で調査しましょう
【A-3-6】申請人と持分割合を確認しましょう
【A-3-7】代理人に依頼するか判断しましょう

A-4  現地調査をしましょう(1回目)
【A-4-1】現地調査のタイミング
【A-4-2】現地調査の用意
【A-4-3】登記の床面積を確認
【A-4-4】閉合チェック
【A-4-5】建物の個数を調査(主である建物、附属建物)
【A-4-6】建物の形状と辺長を測り、閉合チェックをしましょう
【A-4-7】建物の位置を調査しましょう
【A-4-8】建物の種類と構造を確認しましょう

A-5  図面作成をしましょう
【A-5-1】図面作成のタイミング
【A-5-2】図面作成の準備をしましょう
【A-5-3】建物図面・各階平面図について
【A-5-4】各階平面図の作成方法
【A-5-5】建物図面の作成方法
【A-5-6】建物図面・各階平面図の仕上げ

A-6  必要書類収集と書類作成をしましょう
【A-6-1】必要書類等を集めるタイミング
【A-6-2】申請書・添付情報作成の準備
【A-6-3】 必要書類等を確認しましょう
【A-6-4】 住所証明情報を取得しましょう
【A-6-5】 所有権証明情報を用意しましょう
【A-6-6】床面積算定書を作りましょう
【A-6-7】代理権限証明情報を作りましょう
【A-6-8】 申請書を作成しましょう
【A-6-9】 案内図を作成しましょう
【A-6-10】 不足の書類がないか確認しましょう

A-7 現地調査をしましょう(2回目)
【A-7-1】 現地で調査すること(2回目の調査)

A-8 日付を記載しつづりましょう
【A-8-1】書類を整理しましょう
【A-8-2】原本還付請求をしましょう
【A-8-3】申請書類一式を作りましょう
【A-8-4】日付を記載しましょう

A-9  事前チェックを受けましょう(任意)
【A-9-1】事前チェックを受けましょう(任意)

A-10  建物表題登記の申請
【A-10-1】当日チェックを受けましょう(任意)
【A-10-2】申請及び受領方法を決めて申請しましょう
【A-10-3】登記官の現地調査について

A-11  登記申請に不備があったら
【A-11-1】申請書類一式に問題がある場合

A-12  受領しましょう
【A-12-1】登記完了後に書類を受領しましょう

A-13  建物表題登記を終えて
【A-13-1】 建物表題登記を終えて

チェックシート

 

建物表題登記の教科書 (建物表題登記マニュアル) サポートページ

サポートページは、本書を補うためのホームページ。

カラーA4サイズで 120ページ超。

動画 5本   カラー写真多数。

【共 1】はじめに
【共 2】登記ってどうして必要なの?
【共 3】その不動産の管轄登記所はどこ?
【共 4】登記記録
【共 4-1】登記記録(登記簿)について
【共 4-2】登記事項証明書の入手方法について
【共 4-3】閉鎖登記記録・閉鎖登記簿の入手方法
【共 4-4】住居表示と地番のちがいについて
【共 5】図面
【共 5-1】図面の概要
【共 5-2】公図(地図・地図に準する図面)の入手方法
【共 5-3】地積測量図の入手方法
【共 5-4】建物図面・各階平面図の入手方法
【共 6】不動産登記の登録免許税
【共 7】書類や図面の作成について
【共 7-1】書類・図面の作成及び訂正方法
【共 7-2】契印の方法
【共 7-3】原本還付請求の方法
【共 7-4】連件申請の方法
【共 7-5】不動産の表示について
【共 8】住宅用家屋証明
【共 9】所有権登記名義人の確認
【共 10】登記申請に不備があったら
【共 11】登記申請・受領の方法
【共 12】登記済証・登記識別情報
【共 13】わからない時
【共 14】お問合せ
【共 15】各種制度について
【共 15-1】法定相続情報証明制度

【表題 1】屋根の種類
【表題 2】登記の床面積の出し方
【表題 3】境界から建物までの距離の測り方
【表題 4】建物の階数と建物の構造
【表題 5】主たる建物・附属建物
【表題 6】図面の書き方
【表題 7】書類のダウンロード
【表題 8】建物表題登記のよくある質問集
【表題 9】建物の種類
【表題 10】共通 7-1へ☆
【表題 11】申請書・添付書類に必要なこと
【表題 12】申請書の書き方
【表題 13】所有権証明書に成り得る書類は他に?
【表題 14】建物認定(登記可能な建物とは)
【表題 15】必要書類
【表題 16】持分

【区画 0】区画整理地での教科書の使用方法について
【区画 1】区画整理の概要
【区画 2】区画整理の場合の必要書類
【区画 3】区画整理組合での調査
【区画 4】建物図面・各階平面図 作成の注意点
【区画 5】申請書作成の注意点
【区画 6】申請書類一式のつづり方

【訂正 1】訂正のお知らせ

 

 

建物表題登記の教科書(建物表題登記マニュアル) ご利用者様の感想 評判

建物表題登記の教科書 感想

 

建物表題登記の教科書 感想

 

 

建物表題登記の教科書 感想

 

 

建物表題登記の教科書 感想

 

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建物表題登記の教科書 感想

 

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建物表題登記の教科書 感想

 

建物表題登記の教科書 感想

 

 

お礼
表題登記の教科書と建物図面・各階平面図専用用紙を購入し無事表題登記を7月末に自分で出来ました。当初図面を書くのは大変なのかと思っていましたが、教科書の動画を見てみたら「こんなことで良いのか」で簡単に出来ました。後は教科書通りに書類をそろえて法務局へ行き提出したら、訂正もなく無事に終わりました。
所有権保存登記に至っては、表題登記の完了証を受け取った時に相談し、申請書をもらい必要書類をそろえて提出したら終わりました。
終わってみれば簡単で、これで何十万円も取られるなんてとんでもないと思っています。自分でやって良かったと実感しています。
日本登記研究会様、ありがとうございました。

東京都大田区 山本様

 

 

 

建物表題登記の教科書 (建物表題登記マニュアル) 購入前の注意事項

 

登記の教科書 購入前のよくある質問

登記の教科書をご購入される方は、必ずお読みください。

◆商品について

登記の教科書は、市販されている書籍と何が違いますか?

 

市販されている書籍では、登記の手続きを詳しく説明した書籍はありません。

一般的な書籍の場合、1つの種類の登記について4ページとかせいぜい10ページくらいしか書かれていません。

事例が少なく、あらゆるケースに対応できておらず、書式のサンプルのみで、やり方をまったく書いていない書籍もあります。

一般的な書籍との決定的な違いは、『情報量の大きさ』と『分かりやすさ』と言えるでしょう。

『登記の教科書』は、目的の登記1つだけに焦点を当て、豊富な情報量があります。

情報量が多いとあなたにとって不要なパートもありますが、不要なパートを読むことなく登記手続きを進めることができるよう工夫されており、無駄な時間が生じないようになっています。

さらに、登記手続きに必要な書類の雛形のデータが用意されており、ダウンロードして実際に使用できる点も、市販されている書籍との大きな違いです。

登記の教科書は、いつ頃、購入すればよいですか?

 

登記の教科書は、サポートページに利用期間が購入後1年間の制限があります。

そのため、登記が必要になりましたら購入をご検討ください。

登記の教科書(電子書籍版)は、PDFというデータのようですが、

パソコンやタブレット、スマートフォンで読むことはできますか?

PDFデータは、adobe社が無料で提供している『Adobe Reader』がパソコン、タブレット、スマートフォンなどに入っていれば、開き、読むことが可能です。

弊社が無料で配布している無料小冊子は、PDFデータです。ダウンロードして開いて読めるかお試しください。

登記の教科書(電子書籍版)は、印刷できますか?

 

申し訳ございません。

登記の教科書(電子書籍版)は、印刷ができません。

印刷できるようにしたかったのですが、違法コピーが増えるため、印刷ができないようにしてあります。

登記の教科書(紙書籍版)は、カラーではありませんか?

 

登記の教科書(紙書籍版)は、カラーではなく、モノクロです。

カラーは、印刷コストアップの要因となるため、モノクロとさせていただいております。

カラーでもモノクロでも、自分で登記を行うには支障はないよう商品を開発しました。

カラーで読まれたい場合は、登記の教科書(電子書籍版)をご購入ください。

登記の教科書以外に、何か費用が発生しますか?

 

登記を行う際に必要な「紙」や「ボールペン」、登記記録等を取得する際の手数料、登録免許税、登記所への交通費などは、お客様ご自身で用意していただく必要があります。

※登録免許税が不要な登記もあります。

それ以外の費用は発生しません。自分で登記を行う事で、専門家へ支払う報酬を節約できます。

登記の教科書を購入後、登記手続きについて、わからないことがあったら、どうしたらよいですか?

 

万が一、ご自身のケースでわからないことがありましたら、管轄登記所の登記官や相談員にお問い合わせください。登記の教科書を安価にて提供するために、わからないことに回答するサポートは行っておりません。

※「登記の教科書シリーズ」の一部商品(建物表題登記の教科書)では、メールサポートが必要な場合は、『お問合せ』からお知らせくださればメールサポート自体を4,400円(税込)にて販売しています。

登記所への問い合わせに関してはサポートページにて説明しております。

その他に、サポートページの「よくある質問」をご確認ください。知りたいことが掲載されていることがあります。

「よくある質問」は、少しずつ充実させていきます。

◆返品・返金について

登記の教科書(紙書籍版)を購入しましたが、商品が到着してから、
自分で登記をすることができなくなりました。
中身も新品ですが、返品・返金できますか?

申し訳ございません。

返品・返金は、不良品や注文したものと異なる商品が届いた場合のみ可能です。

それ以外の理由での返品・返金は受け付けできません。

商品を購入される前に、登記の教科書が活用できる状態かどうかをご確認ください。

登記の教科書(電子書籍版)を購入しましたが、 自分で登記をすることができなくなりました。
データを返すので、返金してもらえますか?

申し訳ございません。

商品の性質上、返品・返金の対応は致しておりません。

商品を購入される前に、登記の教科書が活用できる状態かどうかをご確認ください。

◆サポートページについて

サポートページとは何ですか?

 

登記の教科書は、本書とサポートページの2つから構成されており、

2つを使うことで自分で登記ができるようになっています。

 

サポートページは、ホームページのことで、ホームページに様々なケースに対応できるようになっています。

本書だけですと、

・動画を活用すること、
   ※動画は商品によってないものがあります。
・カラー写真を多用すること、
・様々なケースを掲載すること、
・ひな形をダウンロードすること、

これらのことができませんでした。

そこで、ホームページを使うことで、この問題を解決しました。

さらに、サポートページに利用期限を設けることで違法コピーを防止し、商品を安価にて提供できる役割を果たしています。

サポートページはマックでもウィンドウズでも見られますか?

 

このページを見ることができるパソコンであれば、大丈夫です。

サポートページは、このページと同じように作成されています。

但し、スマホのような小さい画面では、見るのが困難です。

必ずパソコンまたはタブレットにてご覧ください。

サポートページは期限がありますが、期限が切れると、どうなりますか?

 

サポートページには期限が設けてあり、この期限が過ぎると、

サポートページを見ることはできなくなります。

サポートページの閲覧期限は 購入後1年間です。

 

登記は、必要と思われてから、数か月以内に行うことが多いです。

サポートページの閲覧期限は、十分にありますが、期限が切れると見られなくなるため、

登記が必要になってから商品をご購入ください。

なお、期間を延長して頂く為には、再度商品をご購入して頂く必要が生じます。

メールで連絡があったサポートページのユーザー名とパスワードがわからなくなりました。再度、教えてくれませんか?

 

申し訳ございません。

サポートページのユーザー名とパスワードは再発行していません。

もし、ユーザー名やパスワードがわからなくなった場合は、新たに商品をご購入していただくことになります。

その為、お知らせしましたサポートページのユーザー名とパスワードは大事に保管してください。

◆購入方法について

購入方法はどのような方法がありますか?

 

ご購入方法は「クレジットカード決済」と「銀行振込決済」の2種類があります。

 

商品の代金引換(代引き)はできますか?

 

申し訳ございません。

商品の代金引換(代引き)は扱っておりません。

ご購入方法は、「クレジットカード決済」と「銀行振込決済」の2種類のみです。

日本登記研究会に行き、直接商品を購入することはできますか?

 

申し訳ございません。

ご訪問していただいての商品の直接販売は行っておりません。
ホームページで注文していただき、商品は郵送またはメールにてダウンロードでの販売を行っております。

商品を安く提供できるよう、接客を無くすことで一番経費がかかる人件費の削減に取り組んでいます。
また、営業時間が短く不規則のため、日時を指定することができず、ご迷惑をかけることになります。

誠に恐れ入りますが、商品は、インターネットにてご注文、ご購入をお願いいたします。
何卒ご理解頂きますようお願い申し上げます。

◆商品の発送・ダウンロードについて

商品は海外へ発送してもらえますか?

 

申し訳ございません。

海外への発送は行っておりません。商品の発送は、日本国内のみとなります。ご了承ください。

登記の教科書(紙書籍版)は、何日ぐらいで届きますか?

 

■「クレジットカード決済」の場合

ご注文メールを確認後、3営業日以内に商品をメール便(ゆうメール)にて発送致します。

■「銀行振込決済」の場合

ご注文メールとご入金を確認後、3営業日以内に商品をメール便(ゆうメール)にて発送致します。

メール便(ゆうメール)は翌日に到着することは珍しく、地域によっては5~6日を要します。
離島等は一週間以上かかることがあります。余裕を持ってご注文をお願いします。

お急ぎの場合、登記の教科書(電子書籍版)の方が入金確認後3営業日以内に受け取ることができ便利です。

ご注文の際に営業日をご確認ください。 営業日のご確認はこちらをクリックしてください。

登記の教科書(紙書籍版)を、速達で送ってもらうことはできますか?

 

申し訳ございません。

商品を速達で発送することは行っておりません。ご了承ください。

登記の教科書(電子書籍版)は、いつ商品をダウンロードできますか?

 

■「クレジットカード決済」の場合

ご注文メールを確認後、3営業日以内に商品をダウンロードできる手続きのメールを送信します。

■「銀行振込決済」の場合

ご注文メールとご入金を確認後、3営業日以内に商品をダウンロードできる手続きのメールを送信します。

ご注文の際に営業日をご確認ください。 営業日のご確認はこちらをクリックしてください。

登記の教科書(紙書籍版)を購入しましたが、商品が届きませんでした。
注文時に入力した送付先住所が間違っていたようです。

正しい送付先住所を伝えるので、もう一度、商品を送り直してもらえますか?

万が一、お客様ご指定の住所へ商品を発送しても宛先不明で届かない、
お客様が受け取らず保管期間が過ぎた、など、 商品が弊社へ戻ってきた場合の手続きは 以下のとおりです。

①お客様が商品の再送をご希望の場合

お客様が商品の再送をご希望の場合は、以下のA、Bを行ってください。
弊社にて、以下のA、Bを確認後、3営業日以内に商品をメール便(ゆうメール)にて
再送いたします。

A)正しい商品の送付先ご住所をお知らせください。
B)再送料 330円(税込)をお支払いください。
(支払い方法は、クレジット決済・銀行振込がございます。銀行振込の場合は、振込手数料をご負担ください)

②お客様が商品のキャンセルをご希望の場合

お客様ご指定の銀行口座へ返金いたします。

なお、返金金額は商品代金から送料及び 振込手数料を差し引いた金額となります。

クレジット決済の場合は、お客様より送料一律 330円(税込)のお支払いを確認後、
キャンセル手続きを行います。

 ※送料無料の商品の場合は、再送料 一律 330円(税込)

 

①下の「商品の種類を選択」で商品を選択
②「今すぐ購入」のボタンをクリック

商品の種類を選択

クレジットカード決済にはPAYPAL(ペイパル)を使用しています。
詳しい購入方法はコチラをご覧ください。

ご注文の際に営業日をご確認ください。
営業日のご確認はこちらをクリックしてください。

①下の「銀行振込で購入」のボタンをクリック
②必要事項を入力して商品を選択し送信後、ご入金

ご注文の際に営業日をご確認ください。
営業日のご確認はこちらをクリックしてください。

 

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